学習記事|2. 資金管理|4. 資金残高管理
結局、
いくら持っていれば安心か。
目安になる、簡単なものさしがあります。
必要手元資金の超入門
⏱ 30秒で理解
会社が最低限持っておくべき現金の水準を考える、いちばん簡単な目安が「月商の何か月分」です。必要なときに支払いに使えるお金を確保できる能力のことを流動性(Liquidity)と呼びます。
「流動性」という言葉について
これから先の記事では、「流動性」という言葉がよく出てきます。難しそうに聞こえますが、意味は単純です。必要なときに、資産をすぐ現金に換えたり、支払いに使えたりする能力のことです。現金や普通預金は流動性が高く、すぐには売れない土地や設備は流動性が低い、と言います。
さくらは、いくら持っておけば安心か
さくらの月商(1か月あたりの売上高)は、年商100億円÷12か月=約8.3億円です。今の現金預金は12.5億円なので、「月商の1.5か月分」を手元に持っていることになります。
現金預金
12.5億円
÷
月商
8.3億円
=
月商の何か月分
約1.5か月分
この「1.5か月分」が多いか少ないかは、業種や会社の状況によって変わります。ここでは、まず「月商の何か月分」という、共通のものさしがあることを覚えてください。本格的な決め方は、レベル5「必要手元資金の決め方」で詳しく学びます。
なぜ、ちょうどいい水準を考えるのか
現金を多く持ちすぎると、その分のお金を成長投資や借入返済に使う機会を逃します。逆に少なすぎると、レベル0で学んだ黒字倒産のリスクが高まります。「多いほど安全」でも「少ないほど効率的」でもなく、ちょうどいい水準を考える、というのがこの先の学習のテーマになります。
確認問題
問:「流動性」とは、どのような能力のことですか?
次に学ぶ
レベル2修了チェック
情報源
- 一般的な企業の手元流動性水準(月商対比)に関する解説
最終更新日:2026年9月5日|本記事の数値は架空企業「株式会社さくら」の設定値です。